第4回では、学生の学修環境を支える教学DXにおける具体的な取り組み内容をはじめ、新たに進めているBYOD（Bring Your Own Device）について話し合いました。
情報化推進機構全体のマネジメントをはじめ、将来構想KGC2039の基盤計画に位置づけられている「情報化計画」の策定と推進を担当している。
主にICTインフラの整備を担当。また、利用者のICTの知識や関心の底上げをめざし、キャンパス内外を問わず講演などの発信を積極的に行っている。
学院のDXを担当。2024年度より、電話環境のクラウド化という大規模なプロジェクトを推進しており、企画・構築・運用までを行っている。
総合企画部から異動し、現在はLMS（Learning Management System）をはじめとした教学系システムの整備・構築・管理を担当している。
関西学院では、2039年を見据えた超長期ビジョンと長期戦略からなる将来構想「Kwansei Grand Challenge 2039」（KGC2039）を策定しています。本学院のありたい姿を描き、それを実現していくためには、教職員をはじめ、本学院関係者の強い繋がりが不可欠です。そこで、KGC2039で掲げる長期戦略から抽出したテーマをもとに、部署や業務、立場を越えて語り合う場を創出することで、相互理解を促し、想いを共有します。
将来構想「Kwansei Grand Challenge 2039」についてはこちら
今回のテーマは、2021年度より設置された情報化推進機構が取り組んでいる、関西学院のDXについてです。これらのプロジェクトに関わる情報化推進機構事務部の職員たちに、現在取り組んでいること、DX推進に向けた課題ややりがい、これからについて語り合ってもらいましたので、その様子を5回に渡ってご紹介します。
金本 私たちが推し進めている情報化計画を語る上で「教学DX」は欠かせません。担当する宮脇さんから、概要を説明していただけますか。
宮脇 2020年4月、コロナによって学生さんたちが自宅待機を余儀なくされ、オンライン授業の開催が喫緊の課題となりました。そこで、まずは以前から決まっていたTeamsの導入を前倒しで進めることになったのです。セキュリティを担保しながら急ぎで設定し、手順書をつくったのですが、次から次にTeamsの仕様が変わっていって、なかなか大変でしたね。オンライン授業については、次第に教員同士で進め方に関して情報交換するコミュニティがつくられていき、何とか乗り切ることができました。
北島 2020年は、まさに怒涛でしたね。
宮脇 そうですね。2021年には学校感染症RPA（Robotic Process Automation）の導入にも携わりました。これは「学校保健安全法施行規則第十八条」に定められた、「学校において予防すべき感染症」に罹患して登校できない学生を対象に、教員への連絡業務を自動化する仕組みです。該当する学生がいることがわかると、その学生が履修している授業の担当教員に、罹患した旨が自動で通知されます。これまでは人の手で履修情報を調べて教員に連絡していたので、間違いが起こることもありました。コロナは落ち着きましたが、現在でもインフルエンザの流行時に、この仕組みが稼働中です。導入するまで教職員の負担が大きかったようで、多くの人から「おかげで助かった」「ありがとう」といった声をいただけ、とてもうれしかったですね。
金本 私たちの仕事は「ちゃんと動いているのが当たり前」ですので、感謝の言葉が聞けると非常にモチベーションがあがりますよね。
宮脇 はい（笑）。2021年は課題の提出や掲示板での情報共有など、学生の学修活動をサポートするシステム・LMS（Learning Management System）「LUNA」のリプレースも担当しました。当時、学生さんから「操作しにくい」という声があがっていたので、ユーザの利便性を第一に考えてシステムを設計したところ、「違和感なく使えるようになった」という声もいただき、リプレースの成果はあったと考えています。現在は教員が授業で活用する動画編集・配信システムの導入を担当していて、2025年9月から試験的な利用を開始したところです。これまでも、動画配信を使った教学DXを進めたいと何度か提案し続けていたのですが、どのくらい活用されるかわからないという点から、導入するまでには至りませんでした。そうした中、2026年4月からの大学の学年暦変更で、授業週を14週から12週にすることになり、「学修効果を高めるためにいかに工夫するか」という共通課題が生まれたことで、動画活用の必要性が高まりました。今後は、最初の授業を動画配信することになります。これによって、学生は履修登録前に授業の内容を動画で見ることができるようになるため、自分に合った授業をより確実に選択できるようになり、履修のミスマッチを防ぐことも可能になります。
藤澤 教学系は、教育の内容に関わることなので、そこは教員と合意形成しながら進めなければならない難しさがありますよね。
宮脇 おっしゃるとおりで、業務効率化のためのシステムは受け入れられても、教育の領域にまで何らかの導入を試みる場合は、慎重な対応が必要です。今回は教務機構との密な連携で小まめに情報発信・相談しながらスムーズに進められたと感じています。動画編集・配信システムの説明会では「使うことで理解が深まるのでさわってみたい」という意見もありました。
金本 先生によって授業の構成や進め方は違います。各先生の考えや進め方に応えられるシステムや仕組みを提供できれば良いのですが、そうするのはかなり難易度が高いです。
北島 そうですね。教学DXを円滑に進めるためにも、教員から信頼してもらえるよう、私たちは努力していく必要があります。とはいえ、最終の目的は、納めてもらった授業料をいかにサービスとして学生に還元できるか、その先に学生の幸せがあるか、この目的だけはぶらさずに取り組みを進めていきたいです。
金本 教学DXにおいては、学生が個人で所有する端末（ノートパソコン）をキャンパスに持参し、学修に活用する「BYOD」の実現にもふれておきたいところです。
北島 BYODは2023年から本格的に進めることになったため、それ以降に入学した学生は基本的にBYODを活用してもらっています。 BYODにすることで、自分のPCを使いこなせるようになり、PCの活用リテラシーも向上します。授業ではさまざまなソフトウェアを使いますが、PC教室では管理の都合上、すべてのパソコンに同じソフトウェアを入れる必要があります。当然、容量には限界がありますし、一部の学部・学科や授業でのみ使うソフトウェアをすべてのパソコンに入れるのは効率的とは言えず、課題だと感じていました。そこで、解決策として選んだのがBYODでした。学生自身の端末に受講する授業に必要なソフトウェアを入れてもらうことで、より柔軟な授業が可能になりました。
宮脇 学内ではノートパソコンでレポートを書いている学生の姿もよく見かけます。BYODによって、学生の生産性はあがっているのではないでしょうか。
北島 デジタルデバイスは文房具の一つになりつつあります。紙や鉛筆について「どう使うか」を議論する人はいませんよね。議論の焦点は常に「何を書くのか」「何を描くのか」にあるはずです。それと同じで、デジタルデバイスを使うこと自体には、もはや大きな価値はありません。重要なのは、それらを活用して「何をするのか」です。そうした時代だからこそ、学生さんには社会で活躍するためのセンスを学生生活の中で身につけてほしいです。BYODの取り組み第２弾として、PC教室の改革にも乗り出しています。いま構想しているのは「仮想のPC教室」です。BYODで学生が自分のパソコンを持つようになった今、個々人のパソコンから学内の仮想環境につなぐ仕組みをつくれば、場所を問わずに必要なソフトウェアを自由に選んで使えるようになります。つまり、教室に縛られず、学生一人ひとりのパソコンの中に、その時々に最適な学びの環境を届けられるようになるのです。具体的な検討はこれからですが、もし実現できれば、関西学院の教育環境は次のステージに進むのではないかと思っています。
宮脇 現在、LMS上では、どの授業でどのツールが使われているかまでの統計は十分に取れていません。こういった教育環境をつくる後押しをするためにも、今後はそうした情報を収集・分析していきたいです。データを活用して、授業運営のより良いサポートにつなげていくことが、今後の大きなテーマの一つだと感じています。
